学校給食、生鮮野菜４割、魚介類３割が函館産

update 2015/7/15 10:24

　函館市教育委員会は、昨年度の学校給食に使用した食材の産地別使用状況をまとめた。生鮮野菜は函館産が前年度比２・７ポイント増の３９・３％に向上し、近郊（北斗、七飯）産を合わせると初めて６割に達した。函館産魚介類・海藻類の使用割合も初めて３割を超えた。本格的に地場産食材を導入する以前の２０１１年度と比較すると、大幅に向上している。

　市教委は１２年度から食育普及の観点から地場産食材を積極的に使用。１３年度にはおいしい給食の提供を目指し、学校給食基本方針を策定した。生鮮野菜は農協などの協力を得て、ジャガイモ、ニンジン、キャベツ、ダイコンの４品目で函館産を優先使用し、魚介類では函館産のサケ、コンブなどを使用している。

　生鮮野菜は１１年度に函館産２０・７％、近郊産１３％の計３３・７％だったが、昨年度は函館産と近郊産を合わせて６０・７％となった。冬場は道産野菜の流通が落ち込むため道外産を使用するが、使用割合は１１年度の２９・５％から、昨年度は１７・６％まで抑制した。

　本年度は、市場に流通しない規格外野菜をカット加工し、冬場にも函館産野菜を提供する取り組みを試験的に実施する予定で、第２回定例市議会で可決した一般会計補正予算に２６３万円を追加計上した。市教委保健給食課は「規格外野菜の数量確保や食材としての使用のしやすさ、加工メーカーが対応可能かなどを検証したい」とする。

　一方、魚介類・海藻類は国内屈指の水産都市でありながら、外国産の使用比率が高かった。函館産の使用割合は１１年度の１２％から昨年度は３１％にまで向上。外国産比率は３年間で４４％から２１・１％にまで減少した。１１、１２年度に市の予算で函館産のサケやコンブ、ブリを食材として提供し、昨年度からは一般食材と同様に給食費で購入している。

　昨年度からは月１回「和食の日」を設定し、地場産の農水産物を中心にした献立を提供している。同課は「食育の観点からも函館産食材の使用を進め、地場の一次産業にも関心を持ってもらえるよう取り組む」としている。

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