養殖コンブ研究 大船、石崎地区を拠点に 函館水試

update 2013/3/25 10:00


 道総研函館水試(湯川町)が新年度から5カ年計画で取り組む「養殖コンブ生産安定化試験」で、調査・モニタリングを行う場所が函館市内の大船、石崎両地区に決まった。地元漁協との調整を経て太平洋、津軽海峡に面した漁場を選定。研究は5月連休明けから本格的に動きだす。

 2カ所を拠点に毎月、調査・モニタリングを実施しデータを収集。内容は@コンブの成長や実入りなど生育状況調査A水温や塩分、栄養塩、流況など海洋環境調査B穴あき症、付着生物被害の実態解明―が柱。

 同水試によると、太平洋では、穴あき症が1998年以降発生しており、葉体に多くの穴ができて藻体の流出や商品価値の低下を招く。また、ヨコエビ類による「芽落ち」と呼ばれる幼体の消失が発生し、減産の一因となっている。

 津軽海峡では、クラゲの仲間「ヒドロゾア」が付着し、製品の価値を下げてしまう問題がある。地元からはこれらの要因解明と対策を望む声が強く、研究成果を活用し対策を検討する。

 また、養殖コンブに関する情報ネットワークも構築し、いち早く情報を受発信できるようにする。

 担当するのは赤池章一研究主幹と奥村裕弥主査。赤池さんは「生産量の年変動が大きく、現場は苦労している。改善を手助けすることで、さらに養殖コンブ漁業を安定させたい」と話す。

 2011年の道内コンブの大減産を受けて道総研として対応する方針を決め、道内7カ所ある水試のうち函館、稚内、釧路で事業を始める。函館水試が養殖コンブ研究を事業化するのは約30年ぶり。

提供 - 函館新聞社


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