函館市の上半期観光客入り込み／３１０万人 ８８年度以降最少

　函館市は２日までに、本年度上期（４―９月）の市内への観光客入り込み数（推計値）を発表した。人数は前年度同期比３・５％減の３１０万８５００人となり、上期で３００万人台を記録した１９８８年以降、最も少なかった。全国的に観光が低迷する中、航空機の利用者が不振だったほか、原油価格の高騰に伴い、乗用車の利用を控える動きが影響したとみられる。

　来函時に利用した交通機関別では、フェリーが同１５・７％増の１９万４７００人を数え、東日本フェリー（同市港町）が導入した２隻の高速船の効果が表れた形となった。乗用車は同５・２％減の５３万５０００人で、３年ぶりに前年を下回った。

　ＪＲは函館本線が同０・５％増の４７万４３００人と、乗用車の利用を控えた反動がみられた半面、高速船と競合した海峡線は同５・５％減の４０万４７００人と振るわなかった。航空機は一部の国内便が使用機材を小型化したこともあり、同６・７％減の３７万６５００人に落ち込んだ。

　月別では、４月がサクラの開花時期が例年より早まったため好調だったが、５―９月はいずれも３―５％台の前年割れ。宿泊・日帰り別では、宿泊が微減にとどまったものの、日帰りが前年同期を７・４％下回った。

　下期（１０月―０９年３月）は、東日本フェリーが１０月末で高速船の運航を取りやめ、ＪＡＬが１１月から関西空港便を運休し、台湾のマンダリン航空が来年２月以降、函館―台湾間で運航する国際チャーター便を当面見合わせるとしており、明るい材料は乏しい状況。近年、下期は１５０万人台で推移しており、４年ぶりの年間５００万人台回復は難しい状況だ。

　市観光振興課は「全国的に見ると減少数は小幅とはいえ、近隣の自治体と周遊型観光の構築に取り組んでいるだけに、原油価格の高騰は痛手だった」と分析。今後の見通しについては「冬のイベントが目白押しなので、集客力を高められる施策を最大限に講じていきたい」と話している。

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