「エフロード」内の旭友ストア来月閉店

　函館市北美原１の商業施設「エフロード」内の食品スーパー「旭友ストアーエフロード店」が１２月３１日で閉店することが決まった。周辺の競合店の影響で客足が伸びず、業績の改善が見込めないため。同店は今年４月に改装オープンしたばかりで、市内で激化する流通競争の余波が徐々に広がり始めた。

　同店は親会社の旭川電気軌道（旭川市、大谷平次社長）が昨年１２月、エフロードを経営する美原商業協同組合（函館市美原３、時兼正富理事長）と１０年間の賃貸契約を締結。エフロード内にテナントとして入居し、旭友ストアーとしては道南では４店目、初の函館進出だった。売り場面積は約２０００平方メートル。

　従業員のうち正社員５人は配置転換を行うが、１６人の地元採用のパート従業員は先週末までに年内での解雇を通知した。同組合との契約事項に盛り込まれていた中途解約時の後継テナントの誘致について、同社は「食品スーパー業態に限らず、現在数社と協議中」としている。

　周辺にはスーパー魚長石川店、道南ラルズのビッグハウス・アドマーニ美原店、生活協同組合コープさっぽろ赤川店などがひしめく激戦区。約２キロ離れた石川町には同時期にイオングループのマックスバリュ石川店もオープンし、顧客の奪い合いが激しさを増していた。

　旭川電気軌道の河西利記常務は「激戦地であることは承知の上での出店だったが、思うように集客が伸びず、赤字回復の見込みが立たないと判断した。（競合で）結果的に周辺地域の顧客が分散してしまい、商品構成などで特色を出し切れなかった」と話している。

　エフロードは同組合が１９９１年に開業したが、昨年４月には売り上げの不振などで全テナント店舗が撤退し、旭友ストアの入居で約１年ぶりの営業再開となった。同組合は「寝耳に水の話で驚いている。あまりに早すぎる撤退で期待していただけに残念。雇用面や道南地区の他店舗への影響も懸念され、ダメージは大きい」としている。

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