マンダリン航空 台湾便運休へ「軒瓶への対応難しい」

　台湾の航空会社「マンダリン航空」が函館―台湾間で運航する国際チャーター便を来年２月以降、当面見合わせることが２０日分かった。使用機材を小型化するためで、近距離の九州を除く日本国内の空港への乗り入れは同社の親会社「中華航空」が担う。ただ、機材繰りがつくかは不透明で、台湾観光客の入り込みに少なからず影響が出そうだ。

　函館空港ビルデング（函館市高松町、木村孝男社長）が中華航空東京支店（東京）に年明け以降の運航予定などを問い合わせ、マンダリン航空が日本国内に乗り入れる大半のチャーター便を２月から見合わせる方針が判明した。使用してきた旅客機が１月末でリース契約満了となり、小型化されるのに伴う措置としている。

　観光への影響を懸念した市の鈴木敏博観光コンベンション部長らは２０日、中華航空東京支店を訪問し、事情説明を求め、マンダリン航空の減便分をカバーできるかなどを確認。鈴木部長は函館新聞社の取材に対し、「函館観光の需要が減っている訳ではないようだが、機材繰りの関係で急な対応は難しいとの回答だった」と話し、今後の対応は「関係機関に報告した上で協議していきたい」とした。

　マンダリン航空は２０００年に函館へのチャーター便を就航し、０４年から年間２００便前後で約３万人が利用。今年は９月末時点で１９８便、２万６７０２人が搭乗していて、函館に乗り入れる台湾の航空会社５社の中では最も多く、台湾からの来函客全体の約５２・１％を占める。

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