ブロッコリー栽培面積拡大…桧山管内 道内屈指の産地に成長

update 2008/3/24 16:20

　【江差】桧山管内では新年度、新興作物として導入が進んでいるブロッコリーの栽培面積が奥尻町を除く管内６町で１００ヘクタール規模に拡大する。厚沢部町を中心とする管内南部では約６０ヘクタールの栽培計画が始動。２００５年度から他町に先駆けて栽培に取り組んでいる乙部町でも栽培面積が増加するほか、管内北部の今金・せたな両町でも２２ヘクタールの栽培計画があり、道内有数のブロッコリー生産地に発展することが期待されている。

　道農政部によると、本道のブロッコリーの栽培面積は０６年度で約１０００ヘクタール。海外産ブロッコリーの人気低迷、道外産地の端境期を狙った出荷が功を奏し、ここ数年で栽培面積が増大。１００ヘクタール超と全道トップクラスの栽培面積がある江別市など、石狩管内では大規模な産地育成が進んでいるが、１００ヘクタール規模の栽培計画がある檜山管内も道内屈指の産地となる。

　管内南部では本年度、新函館農協（函館市）と厚沢部・江差両町の農家１５戸で檜山南部ブロッコリー生産組合（畠山克朗組合長）を組織。ブロッコリーは、価格低迷が続く厚沢部産黒豆の後継作物として導入。栽培面積は約７ヘクタールだったが、本年度は天候に恵まれ約３０２２万円の販売額があった。新年度は、厚沢部町３１戸、江差町１８戸、上ノ国町１戸の計５０戸が参加。栽培面積は厚沢部２８ヘクタール、江差１８・３ヘクタール、上ノ国２ヘクタールの計４８ヘクタールを確保しており、最終的には目標の６０ヘクタール規模に達する見通し。販売額は約２億円を見込んでおり、首都圏や中部・関西方面への出荷を計画している。

　一方、町の農業再生プランに基づき、大手農産物卸売商社・ベジテック（東京）とブロッコリーの栽培契約を結んでいる、乙部町契約野菜生産出荷組合（林義秀組合長）はこのほど開いた総会で、新年度の栽培面積を本年度より２・５ヘクタール多い２６・３ヘクタールに決定。新年度は主力のブロッコリーとともに、スイートコーン６ヘクタール、カボチャ４・８ヘクタール、カリフラワー０・２ヘクタールなども栽培。販売額はブロッコリーの８８７２万円を中心に計１億６７１万円を見込んだ。

　首都圏などに出荷している乙部町のブロッコリー栽培面積は、初年度の０５年度は１２・４ヘクタールだったが、０６年度は１９・１ヘクタール、０７年度には２３・８ヘクタールと拡大。本年度は天候不良で、全体の出荷額は１億円をわずかに下回ったが、同組合は「３年間の実績と丹念な収穫や選果で、他産地との競争に勝ち抜く高品質を維持して１億円の目標突破を実現したい」としている。

　また、管内北部の今金・せたな両町でも本年度、新興作物として２２戸の農家と１農業生産法人がブロッコリー栽培を開始。新年度も両町で計２２ヘクタールの栽培を計画している。

提供 - 函館新聞社

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